「自分たちが日々活動してきて得た知見や情報を、相手に求められたからといって無償で提供しているNPO法人が多くあるんじゃないか」っていうようなコメントを聞いて、すごくなるほどなって思いました。

2018年に設立した当初はこんなに『多胎』というキーワード一色になるような活動になるとは思ってもいませんでした。ただ、コロナ禍を契機に『多胎』『オンライン』というキーワードで駆け抜けてきました。LINEオープンチャットを活用した「ふたごのへや」は1500名ユーザーになりそうだし、ZOOMを利用した「おしゃべりのへや」もすでにのべ400名が参加している。超党派ママパパ議員連盟とYouTubeライブしながら全国会議もしたし、「ふたごつなげるカーニバル」では現地＋ZOOM＋YouTubeでハイブリットイベントも開催した。

オンラインでできる多胎支援活動を通じて、多くの人・多くの声に触れてきたとともに、一度限りではないつながりを保ち続け、またキチンと情報もすくい上げるノウハウも法人内にはあります。あとは、どんな風にそれらを活かしていくか、というところにぼくたちはいます。

そんな中で、外部の企業や団体から『多胎』に関する鮮度の良い情報がNPO法人つなげるにはあるんだろうという期待もあって、声をかけてもらう機会がちらほらあります。もちろん、現時点ではNPO法人としての力量というよりは、代表理事の過去からの積み重ねで、声をかけてもらうことがほとんどではあるのですが、とにもかくにも『多胎』情報を欲している団体がいるのは間違いないです。

いつも困っていることがあって、「無償で協力します」というのは違うだろうけど、「いくらくらいが相場何だろう」と。どうしても、自分たちの価値を低く下げてしまいがちなぼくたちは、外部の声を積極的に聞くようにしています。そこでアドバイスをもらう費用感は、ゼロがふたつくらい違うかったりします。

日本ではNPO法人というと、まだまだ無償のボランティア集団だと思われがちです。活動自体は、株式会社となんら変わらないのに。そういった感覚・価値観を社会から払しょくするためにも、自分たちを安売りしてはいけないんだろうと思います。